普通のサラリーマンがセミリタイアできるのか試算してみた【44歳で可能】

こんにちは、Yaji(@nisa_from_20s)です。

セミリタイアは、誰しもが一度は夢見たことがあると思います。

私も含め、普通のサラリーマンがセミリタイアを目指したら、実現可能か紹介します。

 

投資を行う場合は、目標額を決めましょうといわれる割には、セミリタイアに必要な額が調べてもあまり

出てこないので、試算を行いました。

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セミリタイアとは

 

セミリタイアは、正社員として働くのを辞め、不労所得や、パートやアルバイトなど比較的時間に自由な立場で、少しの収入を得ていくことを言います。

アーリーリタイアとは、「早期退職」のことですね。

定年より前に、会社をやめ、その後は資産を切り崩して、生活していくことです。

今回は、普通のサラリーマンがセミリタイアすることできるのか考察します。

 

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アーリーリタイアに必要な額

 

まず、必要な額を見積もるには、家族構成や住んでいる地域などを考慮する必要があります。

また、支出に関しても、「人による」ところが大きいので、あくまで概算ということで試算していきます。

総務省「家計調査報告」によると、以下が平均支出になります。

 

2人以上世帯 単身世帯
支出 282,188円 158,911円

 

日本の平均年齢が、84歳であることから、85歳までで計算します。

また、65歳以降は国民年金の分を差し引くと以下が必要額です。

 

必要額
年齢 85歳まで 二人世帯 単身世帯
30 55 148,804,080 86,161,260
35 50 131,872,800 76,626,600
40 45 114,941,520 67,091,940
45 40 98,010,240 57,557,280
50 35 81,078,960 48,022,620
55 30 64,147,680 38,487,960

 

現実的には、定年の年齢に近づくにつれて、退職金の額も増え、厚生年金でもらえる額も増えます。

よりリアルに計算する為に、退職金&途中まで払い込んだ厚生年金の受給額を考慮すると(年収や企業による)

退職金関連の計算には、東京都産業労働局『中小企業の賃金・退職金事情(平成30年版)』及び東京都産業労働局『中小企業の賃金・退職金事情(平成30年版)』から試算を行います。

厚生年金&退職金は、勤続年数&平均給与が高い方が多くなります。今回は平均水準で試算を行った結果が下記です。

やはり、年齢が上がるにつれ、退職金や厚生年金額が上がるため必要額が減少します。

 

退職金&厚生年金を考慮した場合の必要額
年齢 二人世帯 単身世帯
30 143,896,080 81,253,260
35 123,902,800 68,656,600
40 98,741,520 50,891,940
45 77,010,240 36,557,280
50 52,078,960 19,022,620
55 27,147,680 1,487,960

 

 

以上が、必要額です。

この必要額を特に、30歳で集めるのは、至難の業です。

ですが、株式の配当や、セミリタイア後の収入額&支出を抑えることで可能性があります。

実現可能なラインとして、調整していくと下記になります。

 

現実可能なラインの模索

 

リタイア後、収入が0になる仮定だと、かなり厳しいことが分かりました。

収入がパート程度&支出を少し抑えて見るとどうでしょうか。

 

2人以上世帯 単身世帯
支出 25万円 (←28万) 14.5万 (←15.9万)
収入 20万(1人10万) 10万

 

 

30歳でリタイアする場合は、約5,000万の貯金が必要となります。

ちなみに、5,000万を4パーセントの配当利回りで運用した場合、年間200万 & 月16.7万の収入を得ることができるため、副業の労働は数万程度で良いことになります。

リタイアに向けて、貯金をすることで、株式投資による配当の不労所得を目指すのが、セミリタイアのスタンダードと言えるでしょう。

下記が、必要な貯金額です。

 

セミリタイア時の必要貯金額
年齢 二人世帯 単身世帯
30 50,652,000 36,072,000
35 44,590,000 30,310,000
40 33,360,000 19,380,000
45 25,560,000 11,880,000
50 14,560,000 1,180,000
55 3,560,000 -9,520,000

 

必要額が試算できたので、新卒で就職後に平均いくら貯金できれば達成できるでしょうか。

 

毎年の貯金必要額
年齢 新卒入社後年数 二人世帯 単身世帯
30 8 6,331,500 4,509,000
35 13 3,430,000 2,331,538
40 18 1,853,333 1,076,667
45 23 1,111,304 516,522
50 28 520,000 42,143
55 33 107,879 -

 

収入が鬼のようにあれば達成可能ですが、入社から8年間、毎年630万を貯金するのは、実質不可能でしょう。

もちろん個人によって違いますが、セミリタイアを目指すなら、年間120万貯金(毎月10万)がひとつの目安になると思います。

次の章では、年間120万の貯金を続けられた場合のシミュレーションを行います。

 

年間120万貯金すると、44歳でセミリタイア可能

 

新卒で入社後、毎年120万(年平均120万)貯金することで、44歳でセミリタイアが可能になります。

 

毎年120万貯金出来た場合
年齢 新卒入社後年数 二人世帯 単身世帯
39 17 - 貯金 2040万 (毎月5.4万の配当収入)
44 22 貯金 2640万 (毎月 7万の配当収入) -

 

貯金の8割を高配当株 (配当利回り4%)で運用した場合、上記の不労所得を得ることができます。

2人世帯の場合、一人当たり月に9万程度の収入があれば、65歳まで貯金を切り崩さずに配当生活を続けていくことが可能になります。

65歳以降は、年金生活となるわけですが、配当金を受け取ることで、資産の元本を減らさずに生活できますので、

計算上100歳時点で、1000万の元本が残っていますので、無理の無い計画と思われます。

 

 

 

 

 

机上の空論か

 

今回、平均値を利用して、計算しましたが、毎年120万の貯金で40歳前後でのセミリタイアが可能という結果となりました。

この結果では、セミリタイアの年齢に達するまで資産運用をしていない計算ですので、実際にはもう少し楽に目標額に達するのではないでしょうか。

また、以下の要素を満たすことで更に、早くセミリタイアに近づくことが出来ます。

 

  • 収入を増やす or 副業を始めてセミリタイア後は副業に専念する
  • 支出(固定費)を減らす

 

当たり前のことですね。個人にとって、お金を増やしすぎることにあまり意味は無いと思っています。

必要な額に達したら、セミリタイアして自由な生活を送ってみたいですね。

今回、試算したことで、

 

  • セミリタイア後も約9万は稼がないとならない
  • 30歳代でセミリタイアするのは、かなり厳しい。(支出をかなり抑える必要がある)
  • 40歳途中でセミリタイア可能性が見えてくるが、新卒入社後毎年120万を積み上げていく必要がある
  • 株式投資による、配当生活が実質必要不可欠 (その他、不動産投資等の不労所得でも可)

 

難しいとは思いますが、机上の空論ではないことが分かりました。

まずは、目の前の固定費削減 & 副業 & 資産運用を行うことで、セミリタイアに近づくことができます。

そのモチベーションのひとつとして、セミリタイアを考えてみてはどうでしょうか。

*あくまで試算ですので、悪しからず。

 

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